2024 week19
マッコウクジラは「コーダ」と呼ばれる短いクリック音のシステムを用いて仲間内でコミュニケーションをとることが知られている。MITの研究チームは、統計モデルを用いた分析で、コーダによるやり取りが文脈に応じて構造化されていることを明らかにした。 調査の結果、回答数が最も多かったのは「あまり気にしたことはない」で64.8%を占めた。次点では「丁寧さ」が24.6%が入り、以降は「威圧感」(9.0%)、「距離感」(6.0%)、「怒っている」(3.6%)と続いた。そのため、句点終わりの文章をマルハラだと、ネガティブに受け止めてしまうユーザーが約1割ほどいる結果となった。
年代別結果では、60代の79.0%が「あまり気にしたことはない」と回答した一方、20代は53.0%、30代は59.0%と若い年代ほどマルハラを気にしている傾向が見られた。感じ方についても「丁寧さ」が全年代で最も多く、若い世代ほど「威圧感」や「距離感」「怒っている」と感じる人が多くなり、世代間でギャップが生じる結果となった。
そのためこの考えが拡張され、糖分や塩分など自分の意志では摂取を控えることが難しい食品に課税対象を広げることで、国民の健康を守る方法が検討されており、すでにいくつかの国で導入されています。
そこでイギリスのインペリアル・カレッジ・ビジネス・スクール(Imperial College Business School)に所属するエリサ・ピネダ氏ら研究チームは、高脂肪・高塩分・高糖分(HFSS)食品への課税の影響を調査した20の研究を分析し、そ課税の効果を検討してみました。 すると実際HFSS食品への課税は国民の健康に貢献できることが示されたという。
例えばメキシコでは、チョコレートやシリアル、ポテトチップスなど、生活必需品ではない高カロリー食品に8%の課税が課せられました。
その結果、課税対象食品の売り上げが、スーパーマーケットで18%、小売店で最大40%減少しました。
また当然ですが低い税率を課すよりも、高い税率を課す方がより効果的に、不健康な商品の消費を減少させることに繋がっており、中途半端な課税はあまり意味がないことも示されました。
これはたばこ税を見ても分かる事実でしょう。
またこの課税に対する反応は所得レベルによって違いがあり、低所得層の反応がもっとも大きかったという。
ただピネダ氏は、単にHFSS食品に課税するだけでは、低所得者層へダメージを与えるだけだと話します。
HFSS食品は安い食品に多いため、単に課税するだけだと国の食品全体の価格が上がるだけで終わってしまう可能性が高いのです。
そこで彼女は、国民の健康を本当に守るためには、この課税による税収を健康的な食品(糖分や塩分、脂肪の少ない食品、全粒穀物食品、果物や野菜ベースの食品など)に対する補助金にあて、価格を下げることが鍵になると述べています。
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